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クロカワ創商の社内報への想い

クロカワ創商は、企業広報のお手伝いをする会社です。

中でも、社内コミュニケーションの「社内報」を長年製作してきました。

社内報は現在、およそ85%の企業によって採用されているといわれています。

その閲覧者数と発行数を考えると、
社内報は社会に浸透した有力な
メディアの1つということができるでしょう。

しかし、社内報を説明した資料は実に少なく、
その歴史について語られることもまれでした。

クロカワ創商は、社内報によって
日本を明るくすべく始まった会社です。

社内報を利用されているみなさんの会社では、
社内報はいったいどんな形をしているでしょうか?

新聞型、パンフレット型、雑誌型が大半かもしれません。
しかし今、社内報にも次々と新たな形が登場しています。

社内報がもはや冊子や新聞のスタイルに限定されず、
Web・映像といった媒体を利用していることが分かります。

イントラネットとは企業内に設定されたネットワークのことで、
たとえば紙媒体を電子媒体に変換したものを
社内のパソコンで流す際に利用されます。

現在採用されている、社内報の基本的なタイプを表にしてみました。

社内報
活字社内報 映像社内報
(a)紙媒体
(冊子等)
(b)Web媒体
(イントラネット等)
(c)記録媒体
(DVD等)
(d)Web媒体
(イントラネット等)

まず大きく分類すると、文章による活字社内報と映像による映像社内報に分けられます。2つはまったく違った表現手段であり、それぞれに異なった特質と難点があります。これらについては後で触れるとして、社内報は活字と映像からさらに4つのタイプに分けることができます。

紙面に文章を印刷し、冊子や新聞の形で企業内に配る(a)のタイプは、過去も現在も社内報における主流といえます。一方(b)はネット上に載せられた文章に社員が目を通すタイプのものです。はじめからweb上に作成される場合もあれば、紙媒体で作成した(a)をパソコンに取り込み、web上にアップする場合もあります。

映像による社内報は、現在では業務用ビデオカメラで撮影され、パソコンのソフトを使って編集されます。完成したものをDVDに録画し、各部署に配布する(c)のパターンと、そのままイントラネット上にアップする(d)のパターンがあります。(c)は朝礼などで流され、全員で一斉に視聴する場合が多く、一方(d)は各自が好きな時間にパソコンで視聴する場合が多いと考えられます。

以上、基本の4つのタイプを紹介しましたが、社内SNSの利用など、
たんに社内報といってもあらゆる形が考えられます。

また、1つのタイプを選択するのではなく、
いくつかの方法を組み合わせて採用している会社も多いです。

たとえばイントラネット上で、文章と動画を組み合わせるなど、
技術の進歩とともに社内報の可能性は無限に広がっています。

よって、いくつもの選択肢からどのタイプの社内報を選ぶのかが、
社内報の成功を左右する大きなカギと言えるでしょう。

自らの企業に見合った社内報の形を選択するには、
それぞれの特性を十分に見極めなければなりません。

ここで、活字社内報・映像社内報、大きく2つのタイプの特徴について考えてみたいと思います。現在も社内報の主流であり続ける活字の社内報ですが、その長所は、

【活字社内報の長所】
・ボリュームある情報を共有できる
・配布することで、読み手が好きな時間に自分のペースで読める
・写真や構成を工夫し、表現の幅を広げられる

一方、短所は、

【活字社内報の短所】
・長い文章を読む時間的拘束がある。
・作り手の「伝えたいこと」
 その部分が飛ばされ、読まれない可能性がある。
・紙媒体の場合、印刷や運搬に経費がかかる。

映像社内報の長所は、

【映像社内報の長所】
・決められた情報だけを、スピーディーに確実に伝えることができる。
・映像が他のメディアより記憶に残るという実験結果が出ており、
 情報に説得力が与えられる。
・字幕や写真、音楽や特殊効果との組み合わせによって
 さまざまな表現ができる。

一方、短所は、

【映像社内報の短所】
・活字に比べ、多くの情報を盛り込むことができない。
・1度観れば2度目は観ない。
・撮影、編集、放映や閲覧のシステムのための
 機材、設備が必要になる。

各々、長所短所はありますが、つまりは活字社内報の難点を映像社内報が補い、映像社内報の難点を活字社内報が補っているとも言えると思います。

また、イントラネットや社内SNSなどの電子媒体と組み合わせることで、
その性能はさらに多様化していきます。

社内報が持つそれぞれの特性と、
自社が社内報に求める目的と照らし合わせながら、
企業に合った社内報の最適な形を
探っていかなくてはなりません。

このページを見られた方にとって、
当社がお役に立てれば幸いです。

よろしくお願いいたします。

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